海外でのスリは絶えないです！！

これから赴任をする方、留学する方など海外生活を楽しみにしているかと思います。

そこで、生活に慣れてきても、声を出して注意してもらいたいのが、

ズバリ”スリ”です

私たちの海外引越会社の現地に10年以上いるスタッフであっても、気を抜くと今でも”スリ”に会うことがあります。

そこで今回は、海外でスリにある事例と対策についてお話したいと思います。

 

事例①：乗り物の中は要注意

東南アジアなどでは多い事例になりますが、よくあるのがバスです。バスの車内で集団に取り囲まれて、バスが揺れるたびに体に触れたり、押されたりされ、気づいたら財布がすられていた・・・。（ジャカルタ駐在4年　Dさん）

 

事例②：ショッピングモール

週末のショッピングモールに行ったら、エスカレーターに乗っていたところ、降り口付近でわざと躓き、自分も止まった瞬間に財布をすられた。

また、モール内の店舗の人混みの中を揉みくちゃなりながら歩いていたら、スマートフォンを盗まれた。

（ホーチミン駐在3年　Eさん）

 

対策：鍵のついていないバックや上着やズボンのお尻のポケットなどはスリしやすいので、貴重品は入れないこと。乗り物やショッピングモールなどでは人混みの中で押されたりすることがあれば直ぐに所持品を確認すること。原則ローカルでないと何かしらトラブルに会いやすいことを覚悟しておきましょう。特にローカルに人がよく集まるショッピングモールやバスなどは、人が多いのでトラブルに会うケースが高いことを注意してくださいね！油断禁物！

 

まぁ、当たり前のことを言っているんですが、海外で生活すると1度は何かしらのトラブルに遭遇するものです。やっぱりその要因は全ての国を日本と同じように捉えているからです。海外生活に慣れていてもやっぱりトラブルはつきものです。ここはスリや盗難などの犯罪は必ずあると捉えて海外生活に挑むべきではないでしょうか。

海外引越会社の世話焼きになりますが・・・( ﾟДﾟ)

 

子女を帯同する場合の大きな問題=学校

子女を帯同して海外赴任する方にとって、最も大きな関心事は「子女の教育問題」です。一般的に海外赴任は、自身の子女に海外での生活を体験せることは、得がたい機会ですね。

私たち海外引越会社も毎年3月くらいに帯同子女の荷物を引取ったり、お届けするたびに「海外での学校生活は楽しそうだなぁ」なんて考えてしまうものです。( ^)o(^ )

こちらは家財を取り扱うだけですので、子女の教育に関わることはありません。

 

その一方で、帯同させることで、学力や人間形成に影響がでるのではないかと心配になるかたおも多いかと思います。そこで、今回は帯同子女が通うであろう、学校の選択肢について取り上げたいと思います。

 

1.日本語教育委期間

赴任地で日本語教育を受けられる機関としては「日本人学校」と「私立在外教育施設」が挙げられます。

 

①日本人学校

日本人学校は、日本国内の小中学校における教育と同等の教育を行うことを目的として日本人会等が設置した、文部科学大臣から認定を受けている全日制の教育施設のことをいい、世界各地に存在します。

現地のインターナショナルスクールは学費も高いため、家族を帯同するかは「赴任地に日本人学校が有無」で決まるといってもいいでしょう。

 

ア）入学資格

一般的な日本人学校の入学資格は「日本国籍を有している」「保護者と同居している」「居留許可証を有している」「日本語能力・集団生活適応力がある」等があげられます。

 

イ）日本人学校入学・通学にかかる費用

入学金や授業料等諸費用は、学校の財政状況等により様々です。例えば低い場合は年間事業料が約500,000円程度、高い場合は2,000,000円以上と学校により金額に大きな差があります。その理由は、各日本人学校は費用は様々です。中には企業寄付金が必要なケースもありますので現地校に確認が必要です。

 

2. 私立在外教育施設

国の認定を受けた全日制私立学校で、たとえばアジア地域では「早稲田渋谷シンガポール校」等が有名。学費は日本よりも高いことが多いです。

 

3.インターナショナルスクール

インターナショナルスクールとは外国人子女のための学校です。英語で授業を行う学校が殆どです。学校まで居住地から通えるかが基本的な問題です。英語を母国語としないクラスESLがあるか、国際的な大学入学認定資格が取れるかどうかも学校選びの大きなポイントです。

インターナショナルスクールの学費は200万円以上することも珍しくなく、会社が費用負担を認めないこともありますので注意が必要です。

 

4. 現地公立学校

現地の公立学校に入学すれば、学費や安くすみます。ほとんどの現地校に通学している帯同子女は、両親のどちらかが現地出身か、英語圏の先進国のどちらかに当てはまることが、ほとんどです。

 

 

毎年、9月になると来期に向け、赴任者規定を見直している企業様も多いのではないかと思います。また、海外赴任の規程や内容の見直しの時期に会社もあるかもしれません。そこで、赴任前に実施する赴任者研修についてお話したいと思います。

 

そこで取り上げるのが・・・・・。「受けておけばよかった赴任前研修」です。このような研修求めるいるとい事実だけでも知っていただければ幸いです。

 

海外引越屋ならでは情報をお届けできればと思います！

 

赴任者が受けておけばよかったと思う赴任前研修5選

 

1.  赴任地の労働法等に関する研修
海外赴任すれば、管理職となりローカルスタッフ育成や、管理する必要があります。その際に現地の労働法に関する知識は不可欠になります。現地でも情報は集められるが、体系的な知識を得られる機会は少ないです。

外国人スタッフの採用及び、解雇等について必ず知っておかなければならない知識や、赴任前に理解しておけば自信をもってマネジメントできるはずです。

 

2．現地生活事情に関する研修

現地の赴任者と慣れるまではコミュニケーションは取りにくいものです。そのため、現地赴任者と赴任予定者の間に入って、直接意見を聞ける機会をつくると良いでしょう。さらに前赴任者がいない場所への赴任に関しては情報収集がより偏るため、現地下見が必要です。

 

3.人事評価等、管理職として必要な知識に関する研修
海外では管理職になるケースが多いので、人材育成や人事評価の仕方を知っておく必要がある。初歩的なことだけでも押さえておく。

 

4.海外旅行保険の使い方、健康保険の海外療養請求の仕方
具体的な請求方法の説明がない場合が多いため、医療機関を利用した際、間違って保険証券を返却忘れや、保険の番号がわからなかったため、一旦自費で支払する人もいる。また、健康保険への具体的な請求の仕方の説明をうけていないため、その都度本社に連絡する必要があるため余分な手間と時間が掛かっています。

 

5.赴任者の処遇に関する研修
海外赴任者規程は渡されたが、具体的な説明を受けてないことが大半。人事的な知識もないため規定の内容もよく理解できていない。

日本にはないのに、給与明細では「みなし所得税、住民税」などが控除されているが、何故控除されているのかの意味がわからない。事前に処遇については、具体的に説明して欲しいようです。

 

海外引越会社として国内でも海外でも常に赴任者に関わるのが常。その中でも海外赴任者がかかえる問題は大きく分けて５つあるそうです。そこで今回は、毎年おこわれている海外赴任者向けの病院の健康診断の結果データをもとに５つの健康も問題を考察していきます。

特に東南アジアなどに関しては海外旅行で訪れる人も増えており、比較的に知識も体も慣れてきたかと思われます。現地に対する理解度が健康問題にも影響しているようです。

確かに海外引越会社としても、このベスト５は納得いくところがありますね。(#^.^#)

 

海外赴任者が掛かる健康問題ベスト5

 

（１）気候に関する健康問題

暑さによる原因のはっきりしない発疹や、乾燥による呼吸器疾患

→それほど深刻なものは比較的すくない

 

（２）感染症問題

感染症による長引く下痢など

→最近は公衆衛生に関する知識が普及してきたせいか、以前より相談件数は減少している。

 

（３）生活習慣病

海外赴任することで悪化することが多い。また海外赴任中に発症することもある。

 

（４）メンタル面のトラブル

不眠、朝起きられない、不定愁訴など。

 

（５）現地医療機関への不信感からくる治療機械の喪失

「現地の医療機関は信頼できない」等の理由で、本来、日本であれば通院していた人も、海外赴任中は医療機関から遠ざかる傾向がある。

 

（出所）東京医科大学病院　渡航者医療センター教授　濱田篤郎先生にインタビュー